徳島家具は家具の産地

　徳島家具で有名な徳島市は、四国三郎の異名を持つ吉野川の河口部に形成されたデルタ地帯に発達した都市です。徳島市は地勢上、東は瀬戸内海・紀伊水道に面し、古くから水運が発達していたことは、15世紀半ばの史料である『兵庫北関入船納帳』（ひょうごきたぜきいりふねのちょう）からも知ることができます。それによると、当時阿波国（現在の徳島県）は、葉藍や塩などの農水産物のほか、材木・檜（ひのき）・榑（くれ－板材）等の林産物が大量に積みだされ、既に木材や木材加工品の産地でした。

徳島家具の背景

　徳島市が、家具産地として発達してきた背景には、こうした林産物が豊富な地域であったことや、江戸時代、城下町として栄えたことが挙げられます。天正13年（1585）、阿波に入国した蜂須賀家政公は、新町川河口部の城山（現在の徳島市城山）に城を築き、藩経営にとって重要な水軍基地（安宅役所/あだけやくしょ）を、福島に置き、そこに約200人の船大工を住まわせ、軍船の造船や修理に当たらせたといわれます。

明治時代の徳島家具

　明治4年、廃藩によって船大工等は職を離れましたが、そのいくらかは、自らが持つ高度な技術を活かして、安宅物といわれる日用家具やタンス・針箱・雨戸や障子等の建具・桐下駄など家具の製作を本業とするようになりました。家具の生産体制が整ったのは、明治中～末期といわれ、鏡台は明治20年代には既に大阪の問屋筋から家具の木地（表面処理をしていない本体部分）等の注文を受けていましたが、明治の末頃には家具の完成品を製造するようになり、鏡台家具産地としての態勢が整いました。阿波タンス家具もこの頃には、家具専業者が10戸に達していました。

　家具の製造は、徳島市の渭東地区が県内、那賀郡中島地区は県外市場向けの注文品を主に扱い、両地区は併行して家具製造に発達してきました。洋家具の製造は戦後間もなく、官庁からの注文や京阪神方面からの引合いが殺到し、家具製造事業が拡大されてきました。阿波仏壇家具の製造も、戦前に徳島市を中心に製造が始まり、戦後コクタン・シタン・タガヤサン等の輸入材を用いて家具製造に発展してきました。

昭和30年代（1955年～）の徳島家具

　高度経済成長時代の幕開けとなり、伝統的だった倹約貯蓄の価値観が崩れ、大衆消費・大量消費の時代に入り、徳島家具産地はこの時代に飛躍的発展をとげます。特に、婚礼家具としての鏡台は、木地・杢張（表面に薄い木目を張る工程）・塗装・仕上げ加工という生産の分業体制で、鏡台家具産地として全国に知られることになりました。

　仏壇家具も同様に出荷額を伸ばし、全国一の家具産地に成長していきます。昭和33年には徳島市が家具産地振興のため、市立工芸指導所を設置しますが、特に、所長にデザイナー兼木工技術者であった下田俊夫氏を登用し、家具のデザイン指導・技術指導を強化したことや、県工業試験場の指導等が家具産地の発展に大きく寄与したといえます。同34年には家具の協同組合の連合会が結成されました。

昭和40年代（1965年～）の徳島家具

　昭和49年・54年の二度にわたるオイルショックによって日本経済は減速し、低成長経済の時代を迎えます。国民の価値基準は多様化し、「遊び」が重要な意味を持つようになります。また、消費市場はモノ余り・モノ離れ現象がみられ、企業は多品種少量の生産体制が課題となりました。徳島家具産地も、経済的要因である住宅着工件数の落ち込みや、社会的要因である婚姻件数の減少によって家具製造に大きな打撃を受け、また、自らは高度成長時代に取り組むべき家具生産設備の近代化に遅れをとり、住工混在による家具生産効率の低下等が大きな課題となりました。

昭和50年代（1975年～）の徳島家具

　徳島家具は、家具市場が成熟化するなかで、量から質へ、モノから心への時代といわれ、消費者のライフスタイルや生活シーンに合わせた高級家具、トータルにデザインされた家具、組合わせによるコーディネーション家具等が求められる時代を迎えました。
　この時期、大手の異業種メーカーが参入する住宅設備に組み込まれる収納家具類は、毎年大幅な伸びを続けてきた反面、一般家具の全国出荷額は、昭和50年以降伸び悩み、川下と呼ばれる「流通販売」力を含めた家具の企業力・商品力による企業間格差の拡大や、家具産地間競争がますます激化してきました。
　徳島市は、地場産業である家具の健全な発展育成を図るため、昭和54年に（財）徳島市地場産業振興協会を設立。同57年には工芸指導所に代わり木工会館を建設して、家具製造の指導・支援体制の強化を図りました。

昭和60年以降（1985年～）の徳島家具

　昭和60年には通産省が、家具等の生活関連産業が、高感度、高品質でトータルシステム的なの家具商品を提供するハイタッチな生活文化型産業に転換し、21世紀に向けての徳島家具が成長産業へと発展することを期待するとし、すべての経営資源の革新（リストラクチャリング）の必要性を示唆されるところとなりました。徳島市もこうした方向を指向し、産地の構造改革の一つとして、昭和63年に、第三セクターによるの徳島家具デザイン企画会社（株）アワードを設立し、つづいて平成2年には、の徳島家具産地内企業のCAD/CAM化等を促進するため、通産省のNMC構想にもとづく（株）ニューメディア徳島を設立しました。

　さらに徳島県において、県工業試験場に代わる工業技術センターを、平成3年に完成、平成5年には徳島市沖洲沖、41.5haを埋立てたの徳島家具産業団地が完成する予定です。
　90年代は豊かさの実感できる社会が指向されていますが、の徳島家具産地はこうした社会の到来に備え、人間の全ての営みの原点となる生活空間を、より快適に、より豊かにするためのハイタッチ・インダストリーとして、また新しい生活文化提案型のの徳島家具産地として変容していくことを推進課題としています。
　また、更に柔軟に対処するために、これまでのの徳島家具組合組織を、の徳島家具販売を主体とする協同組合TFI（トクシマ・ファニチャー・インダストリーズ）と、の徳島家具生産を主体とする協同組合TIP（トクシマ・インテリア・プロダクツ）に再編成し、これをの徳島家具の両輪として、県木竹工業（協）連合会の活動を方向づけるとともに、の徳島家具産地内企業・関係機関・団体が一体となって、さまざまの諸方策に取り組んでいるところです。